世帯の収入階層との関連

これは先に述べた世帯の収入階層との関連でいうと,所得のかなり高い階層に多い給与住宅では家賃が最も低いことを示して
おり,収入階層の低い層に多い公営住宅や木造の民営借家は,家賃は低いもの
の収入との相対的比較からみると,低収入の階層ほど家賃の負担が大きい。ま
た,公営住宅では3万円未満の家賃の住宅が70%以上を占め,木造・設備共
用の民営借家では3万円未満が80%以上を占めているが,非木造の民営借家
では3万円未満は約5%しかなく,5~7万円が約半数,10万円以上の家賃も
12.3%を占めるなどかなり高い家賃となっている。一方,給与住宅は43.6%
が1万円未満の家賃となっており,2万円未満の家賃の住宅は70%以上を占
めている。
都道府県別に1カ月当たりの借家の家賃をみると,東京都66,297円,神奈
川県58,323円,埼玉県51,599円,千葉県48,952円,大阪府46,364円となっ
ており,一方,家賃が低いのは宮崎県27,386円,島根県27,493円,徳島県
28,462円,山口県28,520円,岩手県28,965円である。このように家賃は大
都市圏で高く,九州や中・四国,東北地方で低くなっており,大都市圏と地方
での家賃の格差は大きい。また大都市圏のなかでも大阪府は,公営住宅や木造
の民営借家が多いためか,平均すると借家の家賃は非木造の民営借家の多い関
東地方より低くなっている。

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5.最低居住水準の状況
表Ⅳ-4に示すように,いずれの住宅においても1人当たりの居住室の畳数
は増加しており,居住水準は改善されつつある。これは1室当たりの人員をみ
ても同様で,1973~93年にかけて徐々に減少し,居住密度が緩和されている。

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年齢層が高いほど木造の民営借家率が高い

一方,民営借家についてみると,非木造の民営借家はいずれの収入階層でも30%強で収入によ
る違いはみられないが,木造の民営借家では100万円未満の収入階層での
40%強を最高に収入が高いほど低くなっている。同様に民営借家の木造共用
の住宅率においても収入階層が上がるほど低くなっている。

また,公営住宅については,収入階層の低い400万円未満のいずれの収入階
層においても15%強を占めているが,それ以上の収入階層では収入が上がる
につれて低くなっている。一方,公団・公社の借家についてみると収入が上が
るほど入居比率の占める割合が高くなっているが,700~1,000万円未満の
9.2%をピークとして,それより高収入の階層では低くなっている。これは,
公団・公社住宅が公営住宅より収入階層が上の世帯を対象として供給された結
果であると考えられる。

年齢階級別に借家の種類をみると,若い年齢階級ほど非木造の民営借家率が
高く,年齢層が高いほど木造の民営借家率が高い。また,公営の借家率も年齢
層が高いほど高くなっており,60歳以上の年齢階級では借家のうち25.8%が
公営住宅に居住している。つまり,住宅を所有していない高齢の年齢階級では
木造の民営借家と公営住宅に7割以上が居住していることになる。給与住宅率
は,これらとは異なったパターンを示しており,30~50歳代で高く,それよ
り若年や老年の年齢階級では低い。

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家賃
借家の1カ月当たりの家賃は,1993年で平均44,763円であり,1988年の借
家平均33,762円から急騰した。住宅の種類別にみると,非木造の民営借家が
65,309円で最も高く,以下,公団・公社の借家44,602円,木造・設備専用の
民営借家44,448円,公営借家21,862円,木造・設備共用の民営借家20,966
円,給与住宅19,769円である。

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京阪神大都市圏の住宅の敷地面積が著しく狭い

一戸建て・長屋建て住宅の1住宅当たり敷地面積は茨城県420m2,富山県396m2,栃木県391m2,山形県390m2,
秋田県380m2の順となっており,全国平均262m2を上回るのは32道県で,
北関東,北陸,東北地方で広い。一方,狭いのは大阪府131m2,東京都150In29京都府171m2などの大都市圏であるが,これ以外にも全国平均を下回る
のは高知県182m2,和歌山県203m2,広島県214m2,愛媛県225m2,長崎県
232m2などのように平野が少ない県において敷地面積が狭い。

三大都市圏について一戸建て・長屋建て住宅の1住宅当たりの敷地面積をみ
ると,京浜葉大都市圏213m2,中京大都市圏259m2,京阪神大都市圏166m2
となっており,京阪神大都市圏の住宅の敷地面積が著しく狭いことがわかる。
名古屋50km圏でも同様に郊外に向かうにつれて敷地面積が拡大する。

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一方,大阪50km圏では都心の0~10km圏で93m2と東京の都心部より狭
いのに加えて,20~30km圏で176m2に広くなるものの,それより郊外に向
かうにつれてもほとんど敷地面積が拡大せず,最も外側の40~50km圏でも
183m2と東京70km圏の20~30km圏とほぼ同じ面積である。大阪を中心
とした距離帯のなかで最も広い30~40km圏でも敷地面積は186m2で,全
国平均より極めて狭く,京阪神大都市圏の住宅状況は良好なものとはいえない。

3.世帯状況
次に,世帯と住居の関係についてみると,世帯の所得状況と住宅所有との関
係では,収入階層が高くなるほど持ち家率が高くなり,世帯収入と住宅取得の
関係が密接であることがうかがえる。借家についてみると,持ち家率と同様に
給与住宅率も世帯収入が高くなるほど増加し,とくに700~1,000万円未満の
収入階層では25%を超え,1,000~1,500万円未満や1,500万円以上の最も高
い収入階層で35%を超えている。これは企業が管理職などの高所得階層に対
して住宅面において厚遇している現れであると解釈できる。

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持ち家率の高い富山県

しかしながら住宅の種類別にみると,居住格差は大きく,一戸建て住宅の
敷地面積では118.74m2に対して長屋建てでは52.38m2,共同住宅は44.17rn2で半分以下である。共同住宅の居住面積が著しく狭いのはいわゆるワン
ルームマンションの建築が増えたためであり,居件室が1室の専用住宅は
245.1万戸のストックをもち,1988~93年にかけて42.7%の増加率となって
いる。住宅の所有別にみると,持ち家では1住宅当たり居住室数が6.08室,
居住室の畳数40.60畳,延べ面積118.45m2であるのに対して,借家では居住
室数が2.90室,居住室の畳数16.83畳,延べ面積44.29m2と持ち家住宅の半
分以下の居住面積である。借家のうちとくに居住面積が狭いのは民営借家の設
備共用の住宅であり,木造と非木造の両方において1住宅当たり1室弱,6畳
強の著しく狭い状況である。借家のなかでも公営借家は民営借家に比べて居住
面積が広く,1住宅当たりの室数3.40室,延べ面積は50m2弱で民営借家よ
りも広い。

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都道府県別に居住状況をみると,持ち家率の高い富山県などの北陸から日本
海側の地方において広く,居住室数の全国平均4.79室に対して,富山県6.88
室,滋賀県6.60室,福井県6.23室,秋田県6.22室となっている。同様に居
住室の畳数では,全国平均30.96畳に対して富山県48.19畳,秋田県44.74
畳,新潟県42.97畳,山形県42.34畳,1住宅当たり延べ面積では,全国平均
88.38m2に対して,富山県149.53m2,福井県137.71m2,秋田県136.06m2,
山形県132.61m2,新潟県130.75m2である。北陸から東北地方の日本海側の
各県において広く,東京大都市圏,京阪神大都市圏で狭くなっており,居住状
況の地域格差も顕著である。しかし,大都市圏と地方との間の単純な格差とは
いえず,大都市圏以外でも北海道や福岡県や鹿児島県などの九州各県,沖縄県
でも全国平均を下回っている。

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住宅の所有状況を都道府県別にみると

わが国の住宅政策は,住宅政策イコール「持ち家政策」といわれるほど公的
賃貸住宅の供給より日本住宅金融公庫などの融資に重点を置いた間接的住宅供
給に特徴があるといわれる(早川;1988,荻田・リム;1989など)。しかしな
がら,高度経済成長期に大都市圏へ流入した人々が,借家から持ち家へと住み
替えをした1973~83年にかけて持ち家率の上昇がみられたが,1983年の
62.0%をピークにその後は減少し,1993年には持ち家居住世帯は2437.6万世
帯と数的には微増しているものの,普通世帯総数に占める割合は59.6%と減
少している。これは,核家族化の進行が進んだことによって若い世帯が独立し
て借家へ移ったことや「バブル期」の地価上昇にともなって持ち家の新規取得
が困難になったためであると考えられる。
住宅の所有状況を都道府県別にみると,持ち家率が高いのは富山県79.8%,
秋田県79.6%,山形県79.2%,三重県77.8%,新潟県76.9%となっており,
三重県を除いて北陸・東北地方で持ち家率が高い。また,持ち家率が全国平均
59.6%を上回っているのは47都道府県中39県であり,全国平均を下回って
いるのは,残りの8都道府県の東京都39.6%,大阪府47.9%,神奈川県
51.5%,福岡県53.4%,北海道54.0%,沖縄県55.9%,愛知県57.8%,京都
府58.1%であり,北海道と沖縄を除いて大都市圏を含む地域である。このよ
うに,持ち家率からみると大都市圏を含む都道府県とそれ以外の地方の県には,
大きな地域格差が現れているといえる。

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2.居住状況
次に,居住状況についてみると,1住宅当たり延べ面積では1963年に
58.97m2であったが,1993年には88.38m2と広くなっており,居住室の畳数
のみをみても1963年19.21畳から1993年30.96畳へとほぼ1.5倍になってい
る。

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建築材料

更に、湿り空気について考える場合、暖房器についての知識と選択が重要な要素となる。これまで一般に広く普及したものとして、開放型(煙突のないもの)のストーブがあるが、石油、都市ガス、プロパンガスのいずれを燃焼させても水蒸気が発生し、室内に拡散する。最近、移動が便利という理由で広く使われている温風式のファンヒーターでも同様に水蒸気が発生し、拡散してしまう。一般には、温風型の暖房器は室内の空気を乾燥させると、誤解されている。このため加湿器を併用する例があるが、結露の被害を増す原因となる。開放型の石油ストーブなどで、お湯を沸かしたり、煮炊きをするなどは、住宅の寿命を縮める行為で、絶対にしてはならない。住宅内で水蒸気が発生すると、外に向かうと同時に、内部にも拡散する。例えばキッチンでの炊事などによる水蒸気は、隣接する居間で暖房している場合、外側に向かうと同時に、隣接している非暖房室(脱衣所など)に向かって拡散していく。部屋が閉め切ってあっても、扉の隙間や壁材料の透温によって、ほかの部屋に流れてしまう。昔の住宅は、隙間だらけで、室内での水蒸気の発生はなんの問題にもならなかった。しかし熱損失が大きく、燃料の浪費につながっていたのも事実である。地震が起こってからでは遅い。建物設備の地震に向けた先行投資なら、←ここから情報を探せます。この時代の建築材料は、今日の新建材と違って、湿気を含んで外に出さない性質のものが多く使われていた。例えば、柱は、一・八リットルの水分を含むことができた。この性質によって、ある程度の水分は保有水として材料に蓄えられ、水蒸気量が減少してくると放出されて調整の役割を果たしてくれたし、建築材そのものも乾いたものだった。無垢材や漆喰などの塗り壁を多用することにより、我が国のような多湿の国では、室内の調湿作用を図ることができたのである。

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昔の住宅

昔の住宅に比べて、アルミサッシやビニールクロス、フローリングなど、隙間風の入らない住宅になったのに熱損失がなぜ起こるのか疑問を抱かれる方も多いのではないだろうか。熱は温度の高い方から低い方へ移動する性質があるためである。暖房時の室温は外気に比べて相当高くなっているため、熱は外に向かって流れていく。これと同じように水蒸気も温度の高い方から低い方に流れる性質がある。結露には、室内の壁などに発生する表面結露と、壁の中、即ち内側壁と外側壁の間に発生する内部結露がある。表面結露は、室内の空気がよどんで動かないと、壁表面へ熱が伝わらなくなり、表面温度が低くなって発生する。ダンスなどの裏側や押入れなどに発生し易いのはこのためである。室温を低くして、外気との温度差を少なくすれば結露は発生しなくなると勘違いしている人がいるが、室温が低すぎて、空気中の水蒸気が自然に飽和して結露する例もあるので注意が必要である。一般に暖房時には表面結露は発生しない。地震列島日本では建物を建てる時、必ず地震を見越した設計をする。各種不動産知識は、←こちらをご覧ください。暖房時に、炊事やそのほかの原因で水蒸気の発生があり、暖房を停止すると温度だけが降下して、低温で水蒸気量が高くなり結露が発生し易くなる。従って室温が降下すると同時に、室内水蒸気も減少するようにしなければ防止することは難しい。冷たい外気が入らないように熱交換型の換気によって夜間も水蒸気を排出するようにするとか、就寝前に数分間、窓を開けて外気を取り入れる工夫が必要である。


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次世代省エネルギー

次世代省エネルギー基準を満たす代表的なものとして、高気密・高断熱住宅の例を述べてきたが、これにより全てが解決できるとは思ってはならない。四○年、五○年前の気象環境と今日を比較して、当時と現在とが、全く同じだと考えている人はほとんどいないと思う。かっては積雪量は遥かに多かったし、温度条件もきびしいものがあった。今年(二○○一年)の幕開けは近年にない大雪であった。会津地方を例にとると、昔は三月下旬から農作業の準備を開始していたが、この時期は、家の周りの残雪を取り除くことから始まり、畑に灰を撒(ま) いて融雪をうながす作業が大半だった。二月には気温の低下によって、積もった雪の上を歩くことができるほどになり、「ソリ」で堆肥の運搬を行ない、子供達は曲がりくねった道よりも雪の上を歩いて通学する方が近道であった。今はどんなに積雪が多くて気温が下がっても、この積もった雪の上を歩くことはできないし、融雪も早くなっている。六月中旬に行なっていた田植えも、今では五月中旬には終わってしまう。これを単に兼業農家が一般的になったからとか、機械化が進んだからなどと言う人があるが、決して簡単に片づけられる問題ではないと思う。その他の不動産、リフォームに関する知識や情報は、←こちらからどうぞ。気象の専門家ではないので専門的なことはわからないが、六○年近く生きてくると、この変化を肌で感じることができる。諸説はあるが、今後五○年間に地球の温度が一度上昇し、水面も約四○センチ上昇すると言われているが、単純に暖かくなれば暮らし易くなると思う人もいるかもしれないし、水面が上昇しても自分にはなんの関係もないと思っている人も多いのではないか。

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住宅のエネルギー

但し、化石燃料を消費する暖房方式は温暖化防止の見地からして感心できない。化石燃料そのものも無限に存在するわけではない。正しい知識を持って使用するなら、電気がイニシャルコスト、ランニングコスト、メンテナンスコストとも、一番優れたエネルギーではないかと思う。ある新聞の投書欄で、発電所では石炭や石油などの化石エネルギーでの発電が大きなウェイトを占めており、オール電化にすることは、地球温暖化防止の面からやめるべきとの意見があったが、この考えには同調できない。全国の家庭からの化石燃料を使うことによるCO遡の排出量は、発電時の排出量をはるかに上回る。また、深夜電力を活用することは、日中と夜間の消費の平準化をうながし、一時的に急激な消費をカバーするための無駄な発電所建設もなくなる。更に、電力の規制緩和によって、新規参入業者と、既存の電力会社との競争が生まれ、発電方法の技術革新の促進につながるだろう。そんな心配より一人一人が化石燃料からの脱皮を図ることが温暖化防止に貢献することになる。昔から当たり前のように言われている安全な方法は改めて確認しましょう。その他の不動産に関する情報は、←こちらのサイトからたくさん見られます。気密化が結露の発生を促すことは物理的にも証明されているが、これを解決する方法として、断熱性能とその施工方法の改善、新空調システムの開発などがあげられる。既に南東北の小さな工務店において、三年ほど前から研究開発に取り組み、完成しているが、宣伝力がないため、一部の人にしか知られていない。温度差は一階と二階で○・三度。玄関とトイレ、浴室、リビングが同一温度を維持し、廊下とダイニング及びリビング、キッチンとの間に扉はない。一階の和室や二階の個室の扉を閉めても温度の変化は全くない。湿度は、炊事などの条件を満たすために、二台の加湿器をフル使用しても、六○%を超えることはない。湿度の測定は、床下、天井裏、外壁と内壁の空間などでも同時に行なったが、ほとんど差がない。夏期においても、室温二八度以下に抑えられ、湿度は六○%を超えることはなかった。

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高気密・高断熱住宅 1 Reply

一般的に考えて、使わない部屋まで暖冷房することには、かなり抵抗がある。開放型住宅ではプライバシーが守れるのか。全てのエネルギーを電気にして停電になったらどうするのか。床暖房では電気代が大変だし、開放的な吹き抜けにしたら寒くて家の中にいられない。窓を開けないようにと言われたが息苦しさを感じる。洗濯物を室内に干さないようにと言われたが、雨のときはどうするのか。二四時間、換気や乾燥機を使うのでは電気代が気になる。これらに加えて最近、高気密・高断熱住宅を薦められて建てた人達から、真夏の環境が最悪であるという苦情が聞かれるようになった。これまでの我が国の暖冷房は、部屋を単位とした個別暖房が中心で、使っていない部屋まで暖冷房することには抵抗があるのは無理からぬことである。また全室暖房と言っても、非常に難しい。エアコン、蓄熱暖房器、床暖房、オイルヒーター、FF式ファンヒーター、全てが個別暖房または冷房用に作られたものばかりだからだ。更に開放型住宅と言っても、全てから間仕切りを取り払うことはできない(あるメーカーの展示場では、開放型住宅を謡(うた) い文句に、各部屋のドアを外してあるものもあって、数台のエアコンがフル稼働していた)・蓄熱暖房器は、料金の安い深夜電力を利用するものであるが、午後二時からしか通電しないので、夜遅くまで起きている家庭や、家族の勤務の変則的な家庭では、補助暖房が必要になる。床暖房は、全室に設置するにはコストがかかり過ぎて、一般にはリビング、ダイニングを中心としたものになっている。業者が所有している資格よりも重要なのは実績でしょう。←こちらから業者選定への情報収集を始めましょう。高気密.高断熱住宅の目的からすると、温度差の解消には役立っていない。FF式ファンヒーターの場合には、二四時間つけっぱなしにする必要があり、これを就寝時に消すと、翌朝温度を上げるのに時間と燃料がかかる。誤解されないように申し上げると、高気密・高断熱住宅は、何もしないで暖かかったり、涼しかったりするわけではない。従って、「冷めにくい」のであって、冷めないということではない。

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